環境マネジメント

環境への取り組み

東プレグループ 環境方針

東プレグループは、事業活動や製品及びサービスに関連し発生する環境汚染の未然防止と、廃棄物や汚染物質への削減に向けた環境保全活動の継続的改善を実行するにあたり
以下の方針をグループ全体で共有し、活動を展開しています。
また、受注~設計/開発~生産~納入に携わる全ての従業員へ意識付けを通し、全員参加の環境活動に取組んでいます。

東プレグループ 環境方針

<基本的な考え方>
地球環境の保全が人類共通の最重要課題であることを認識し、事業活動を推進します。
環境に優しい企業を目指し、リデュース、リユース、リサイクルの3Rを推進し省資源化と 廃棄物削減に取り組み、また積極的に温室効果ガス排出削減と環境汚染の防止に取り組みます。
東プレグループは地球環境の保全にあたり、本方針を当社グループの全ての役員および従業員 ならびにお取引先様を含むすべてのステークホルダーに共有・適用し、理解と取り組みを求めます。
お取引先様とパートナーとしての信頼関係を構築し、持続可能な社会の発展に向けた取り組みを展開します。
本方針の策定に対する責任は品質本部が負い、少なくとも5年に1回見直しを行い、時勢の変化や必要に応じて改定を行います。

  1. 環境マネジメントシステムを構築し、従業員ひとり一人が環境活動を実施します。
  2. 環境負荷低減を目指し、環境に優しい技術・製品の開発及び購入を推進します。
  3. 電気・燃料利用等のエネルギーの使用を抑制または効率化および原材料等の効率的な利用により、省資源化と温室効果ガス排出低減に取り組みます。
  4. 循環経済の形成に向けて資源の効率的な利用及び再利用を促進し、省資源化と、使用後のリサイクル性を考慮した製品設計や事業活動による廃棄物削減に取り組みます。
  5. 法規制及びその他要求事項を遵守すると共に化学物質の管理を適切に行い、環境汚染の防止に取り組みます。
  6. 有害化学物質の使用及び排出を管理・削減し、環境汚染の防止と環境保護に取り組みます。
  7. 地域貢献活動を通じて、生物多様性の保全に取り組みます。
  8. 粉塵、騒音、悪臭の排出、道路混雑など、大気汚染の防止に取り組みます。
  9. 水資源使用量の削減とともに、排水における有害物質の排除を推進します。

  10. 制定:2022年6月28日
    改定:2026年6月10日

環境マネジメント体制

環境活動を適切に運用する為、ISO14001を生産拠点の各事業所毎に認証取得し、「環境マネジメントシステム」を構築しています。

東プレグループ体制


※GHG排出量削減対応に関しては気候変動対策部が担当

環境マネジメントシステム

各事業所は、環境マネジメントシステムに基づいた環境活動を継続して実施しています。
ISO14001未取得拠点においても、2026年度までに順次取得計画をたてています。
また、各拠点で認証取得している「環境マネジメントシステム」の順次統合を、まずは国内にて進めていきます。

<ISO14001認証取得状況> 2026年3月時点
東プレグループ認証取得率 89% (16/18拠点)
国内拠点 認証書
東プレ 本社 ※1 認証書
相模原事業所 認証書
広島事業所 認証書
栃木事業所 認証書
岐阜事業所
埼玉工場 認証書
東プレ九州
東プレ東海 認証書
三池工業
東邦興産 ※1 (2026年度取得予定)
トプレック ※1 (2026年度取得予定)
※1 本社、東邦興産、トプレックは非生産拠点

海外拠点 認証書
東プレアメリカ
東プレメキシコ
東普雷(佛山)
東普雷(襄陽)
広州三池
東プレタイ
東プレインディア

環境改善活動

環境関連法令の遵守

環境に関する対象法規制の特定と遵守を徹底しています。環境管理システムを実行するにあたり、事業活動・製品に関する法規制及びその他の要求事項の情報を入手し、適用される法規制等を特定し、関連部門への伝達を行っています。
法規制の制定や改定があった場合や新規製品立上げによる新規設備の導入等、事業環境の変化やその他利害関係者からの要求があった場合にその都度見直しを行っています。
また、内部監査においても法令遵守に関する監査を行っています。

環境教育

環境マネジメントシステムを効果的に運用するためには全従業員に適切な環境教育を実施する必要があると考え、各部門で環境教育を計画しています。環境教育は3つの構成に分かれており、全従業員を対象とし、地球環境の悪化や環境マネジメントシステムの概要を学ぶ「自覚教育」や、環境パフォーマンスや遵守義務に影響を与える業務者が対象の「環境影響業務教育」、有資格業務者が対象の「資格教育」があります。
教育計画にあたっては事業内容、環境方針、目的を考慮し、環境教育ニーズを明確にし、取り組んでいます。

環境監査

事業活動、製品及びサービスにおける環境汚染の未然防止と環境保全活動の継続的実行ができるよう努めています。
各部門で自ら定めた環境管理計画が環境マネジメントシステムとして適合しているか、各部門の業務において環境マネジメントシステムが機能しているかを内部監査・外部監査により客観的な立場から確認し、PDCAを回しながら継続的な環境改善を行っています。

環境リスクマネジメント

環境リスクを軽減するため各部門で年に1回、事業活動に関連する環境リスクを抽出しています。発生する可能性がある環境事故・緊急事態、あるいは事故・緊急時に伴って発生する環境影響に対して予防または緩和するために、手順を確立し、訓練・維持する取り組みを行っています。



最終更新日:2026/07/14 取り組み内容を更新